項 1 / 8
目的と使う場面を知る
何ができるようになるか、何のために学ぶかを確認します。
今回できるようになること
注文番号と配達先だけを書き出し、不要な情報は送らない。
この節で学ぶ理由と、前後の節とのつながり
このセクションの位置づけ
なぜ、今これを学ぶのか
イベントの受付で、参加者の連絡先を集めます。便利だからと住所や生年月日も集め、誰でも見えるリンクにしてよいでしょうか。
この後、何につながるか
集める情報や共有先を決めたら、次は数字や文字を使って設定を書く方法を練習します。
実務では、どんな場面?
この節の本文で学んだことを、配達に必要な項目だけを書き出す実習で確かめます。扱う情報は配布した架空データだけです。
読み始める前に:この節の前提と言葉
イベントの受付で、参加者の連絡先を集めます。便利だからと住所や生年月日も集め、誰でも見えるリンクにしてよいでしょうか。
- アクセス制御
- 誰にどの操作を認めるかの制御
- データ最小化
- 目的に必要な情報に集める範囲を絞る考え方
氏名やメールアドレスなど、人を見分けられる情報を扱います。一つの項目では誰か分からなくても、勤務先や住所などと組み合わせると分かる場合があります。例えば、イベントの案内をメールで送るだけなら、生年月日まで集める必要があるか考えます。情報を安全に保存するだけでなく、仕事に必要な項目だけを集めることで、漏れた場合の被害を減らせます。
並んだ項目は、別々に確認する観点です。操作する順番ではありません。
- 連絡先:案内メールを送るために必要
- 生年月日:今回の目的で必要か再検討
- 集める量を減らす:漏れた場合の被害も減らす
集めてから守るだけでなく、最初に集める必要があるかを考えます。
- 目的を決める
- 項目を絞る
- 相手と操作を限定
- 期限後の扱いを決める
「リンクを知っている人全員」と「指定したアカウントだけ」では、書類を読める人が違います。正しい担当者にリンクを送っても、転送された先の人が読める設定かもしれません。誰に、読む・編集するなどのどの操作を、いつまで許すかを確認します。後で共有を止めても、相手が保存したコピーまで消せるとは限りません。
並んだ項目を見比べ、違う点と同じ点を読み取ります。
- リンクを知る全員:転送先でも読める場合がある
- 指定アカウントだけ:本人の許可を確認する
共有を止めても、相手がすでに保存したコピーまで消せるとは限りません。
仕事が終わった後も個人情報を残し続けると、漏れる恐れがその分続きます。いつまで保管するか、誰が削除するか、バックアップに残ったコピーをどう扱うかも決めます。実際の保管期間は、業務の目的と適用される法令・契約を確認して決めます。
今回の実習は配達用の書き出し項目を減らす練習です。保存日数を設定したり、日数経過で削除する処理を動かしたりはしません。
- 利用目的を確認
- 保管期限と担当を決める
- 元データとコピーを管理
実習のcolumnsは、書き出す項目名の一覧です。orderは注文番号、addressは配達先です。資料の配達業務に必要な項目を残し、不要な項目を除きます。
実行後はexport.jsonを開いて、必要な情報が残り不要な情報が含まれないか確かめます。すべて消すと配達できません。この処理は架空データを端末に書き出すだけで、外部に送信しません。共有範囲や保管期限は、書き出す内容を減らすことと別に考えます。
- 配達に必要な項目を選ぶ
- columnsから不要項目を除く
- export.jsonの列を確認
別の条件で使う準備
アンケート・ログ・顧客リストの取扱いを設計する
- 仕事に必要な個人情報の項目、渡す相手、保存してよい日数を確認します。
- 項目、相手、日数のうち一つだけを変えて実行します。
- 不要な情報を渡さず、必要な仕事はできるか説明します。
ここでは実務で条件が増えた場合の考え方も紹介しました。今回の実習で操作する範囲は、次の「自分のパソコンで確かめる」で確認します。追加の別課題を提出する必要はありません。
配達に必要な項目だけを書き出す
本文の知識を、この実習でどう使うか
書き出す列を選ぶと、渡す情報を減らせます。配達では住所が必要でも、生年月日などが必要とは限りません。
- 元の注文データ
- 必要な列だけ選択
- export.jsonを読む
結果が違ったときに考えること:すべての列を消せば配達できません。余分な項目がないことと、注文番号・配達先が残ることを別々に確かめます。
注文番号と配達先だけを書き出し、不要な情報は送らない。
WindowsまたはMacの操作手順、準備に失敗したときの確認方法、実行コマンドは実習画面に用意しています。ページ下部の「準備から実習を始める」から進んでください。
この実習の架空データで確認した結果です。実際の利用者や本番システムの安全性を保証しません。